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セミナー情報

社会問題化する太陽光パネルの廃棄をどうするか?を検討するオンラインセミナー

太陽光パネル大量廃棄の時代がやってくる。廃棄・リサイクルに関する現状と政府による法規制今後の業界の在り方とは。参加は無料です。太陽光ビジネスにかかわる方、産業廃棄物ビジネスにかかわる方のご参加お待ちしております。 ※ 本セミナーは、Zoomによるオンラインセミナーになります。

日時 2024年4月9日(火) 13:30~15:30
会場 セミナーURL(Zoom) 開催日近くに、お申込時にご入力いただいたメールアドレスへ視聴用URLをお送り致しますので、当日Zoomへご参加ください。
料金 無料
定員 30名
お申込みページ こちらから
主催 一般社団法人 環境エネルギー循環センター
セミナー運営、問い合わせ先 RAUL株式会社

セミナー内容

大量廃棄の時代がやってくる/太陽光パネルの廃棄に関する実情と今後の業界の動き<13:30~14:15>

EECCのロゴ

一般社団法人 環境エネルギー循環センター

代表理事 穴田輔氏

太陽光発電業界における廃棄処分はどうなっているのか、事業計画ガイドライン・廃棄に関しての指針など、今の廃棄に関する実情と今後の業界の動きをお話しします。

パネル廃棄の実情と処理について<14:15~15:00>

近畿電電輸送株式会社

リサイクル事業部 岩﨑竜己氏

>太陽光パネルの廃棄の実情と具体的な処理方法や正しい処理フローについてお話しします。

まとめ・質疑応答<15:00~15:15>

質疑応答などの時間となります。

お申込み方法

下記ボタンより必要事項をご記入の上、お申し込みください。

※お申込みページに入れない場合は、お手数ですが「所属団体名、お申込者名、電話番号」を明記の上、info@pps-net.org宛にメールをお送りください。




EECCについて

 

はじめに

 私たちは、世の中の廃棄物の中でも特に、環境・エネルギー資材のリサイクルを推進することにより
資源の効率的な利用を促進し、環境負荷を軽減する支援を行っていきたいと考えています。
 リサイクルには、廃棄物を資源と考え再利用していくという意味合いがあります
これまで廃棄物として処理され、環境に負荷を与えていたものを再利用することで
より安全でクリーンな世の中にしていく事が可能です。

 私たちが注目する、環境・エネルギー分野は、近年特に再生可能エネルギー、省エネルギー設備の普及が進み
その資材や設備の廃棄をどうするか?という新たな課題に直面しています。本来環境負荷を減らす為に
普及してきたこれらの設備や機器類が、皮肉なことに環境に負荷をかけてしまう結果になりかねない状況です。
このような社会が抱える課題を解決していきたいと考え活動を行っています。

代表者挨拶

エネルギー設備の健全な普及を担う会社として存続していくこと

日本のエネルギー基本計画に向けての取り組みが加速しています。
2050年に向けたエネルギー政策が明確に示され、
「脱炭素化」そしてそれを通じて世界に貢献するという意欲的な目標に向けて日本は動き出しました。
さらには、2030年のエネルギーミックスでは、
再生可能エネルギー22%~24%という具体的な目標に向けて社会全体が動き出し、
まさにエネルギーの転換時期を迎えていると言えるかと思います。

当会は再生可能エネルギーを中心に普及が進んでいく中で、
大きな問題となっていくであろう廃棄・リサイクルという社会の課題解決を目的に設立をいたしました。
脱炭素化その大きなステップである再生可能エネルギーの普及に向けて、
適切な資源やエネルギーの循環がはかられる世の中を実現したいと考えております。

代表理事 穴田 輔

組織概要

商号 一般社団法人 環境エネルギー循環センター
所在地 〒160-0022 東京都新宿区新宿2-9-22 多摩川新宿ビル3F
設立 2019年8月26日
代表理事 穴田 輔
理事 江田 健二

事業内容

エネルギー設備の導入推進とそれに伴う廃棄・リサイクルの技術に関する情報収集・提供および循環型社会に向けて具体的なビジネスに関する情報収集・提供
再生可能エネルギー・省エネ・蓄エネ設備の廃棄・リサイクルに関する調査・情報提供
再生可能エネルギー省エネ・蓄エネ設備の適切な廃棄・リサイクルの推進活動全般
再生可能エネルギー省エネ・蓄エネ設備に関するコンサルティング・講演・執筆活動

環境関連技術の調査・研究・情報提供および、関連機器の推進活動
その他、本会の目的に合致し必要な諸活動
中古、保険、保証、販売、施工、保守、研修についての文言を追加願います。

代表理事プロフィール

穴田 輔
北海道出身
小樽商科大学商学部卒業
大手商社、コンサルティング会社を経て、テクノケア株式会社を設立
再生可能エネルギー設備の保守メンテナンス事業を展開中